不動産購入は大きな出費を伴うものであり、人生において重要な分岐点になる場合もあります。
不動産購入を成功させるには、あらかじめ流れや必要な手続きについてしっかり情報を集め、十分に準備して臨むことが大切です。
そこで今回は、不動産の販売形態と不動産購入の流れ、不動産購入時に意識しておきたい注意点について解説します。
不動産の購入を検討されている方は、ぜひ今後の参考にしてみてください。
不動産の販売形態
まずは、不動産にどのような販売形態があるのかについて、確認しておきましょう。
それぞれに販売形態には独自の特徴があり、発生する費用や不動産購入の流れが異なります。
自身の予算や目的に合った販売形態を選択すれば、不動産購入をスムーズに進められます。
しっかりメリットとデメリットを把握したうえで、どちらの販売形態を利用するかを決めましょう。
不動産の販売形態は売主物件と仲介物件の2つ
不動産の販売形態は、基本的に売主物件と仲介物件の二つに大別することができます。
売主物件とは、売主から直接物件を購入するタイプの販売形態です。
しかし、個人間で不動産を売買するケースは少ないため、多くの場合売主物件の「売主」は不動産会社を指します。
つまり、宅地分譲や新築分譲、買取物件の再販のように、不動産会社から直接物件を購入する販売形態と考えてよいでしょう。
一方、仲介物件とは、不動産会社に仲介を依頼して売主から物件を購入する取引形態を指します。
中古住宅を購入する場合は、こちらの取引形態を選ぶケースが多いです。
売主物件のメリット・デメリット
売主物件のメリットは、仲介手数料が発生しない点です。
売主物件は、個人や不動産会社と直接取引をおこなう販売形態であるため、不動産会社に仲介を依頼する必要がありません。
仲介手数料は、不動産購入時にかかる費用のなかでもとくに高額なため、節約できることは大きなメリットです。
しかし、仲介物件に比べて買主が能動的に動く必要がある点はデメリットと言えるでしょう。
仲介を依頼した場合とは異なり、データベースで広く物件を探せないため、不動産を売り出している不動産会社や個人を自分で探さなければなりません。
個人間取引の場合は、金融機関との手続きや契約についても調べる必要があります。
仲介物件のメリット・デメリット
仲介物件の大きなメリットは、不動産会社のサポートが受けられる点です。
複雑な手続きや契約に関して、しっかりとサポートしてくれるだけでなく、価格交渉も専門家がおこないます。
レインズ（指定流通機構）をはじめ、データベースを利用して広く物件を探せるのも仲介物件のメリットです。
一方、デメリットとしては仲介手数料が発生する点が挙げられます。
具体的な金額は不動産会社によって異なりますが、100万円以上になる可能性もあり、仲介手数料を考慮した資金を用意しておく必要があります。
不動産購入の流れ
次は、不動産購入にあたっての、一連の流れを確認していきましょう。
個人間で取引をおこなって売主物件を購入する場合は、流れをしっかり把握しておかないと、大きなトラブルに発展してしまうかもしれません。
不動産会社に仲介を依頼する場合でも、ご自身で流れを把握しておけば事前準備がしやすくなり、不動産購入をスムーズに進められます。
ここでは、不動産購入の流れを3つの段階に分けて解説します。
不動産購入の流れその① 購入申し込みまで
不動産の購入にあたっては、まず希望する条件を明確にしてから物件探しを始めましょう。
情報収集をおこない、希望する物件の候補が見つかったら、不動産会社や売主に問い合わせて内見をおこないます。
しっかり比較検討し、購入したい物件が決まった場合は、不動産会社から雛形を受け取り購入申込書を提出します。
また、この段階で購入代金の調達方法について資金計画を立てておくことも大切です。
不動産購入の流れその② 売買契約の締結まで
不動産購入の代金として融資を受ける場合は、購入申込書の提出後に住宅ローンの事前審査を受けます。
次に、不動産売買の契約内容や重要事項を確認します。
契約や物件に問題がなければ、売買契約を締結し手付金を支払いましょう。
手付金の金額は、購入価格の20％が上限と定められていますが、相場は5～10％程度です。
ローンを組んで物件を購入する場合でも手付金は必要になるため、忘れずに準備しておくようにしましょう。
不動産購入の流れその③ 引き渡しと確定申告
売買契約を締結したあとは、住宅ローンの本申請をおこない、審査に通過した場合はローン契約を結びます。
新築住宅を購入する場合は、この後に完成した建物のチェックをおこないます。
そのあと、物件の引き渡しと登記作業、残金の支払いを済ませれば、一連の流れは終了です。
住宅ローン控除を利用する場合は、翌年の確定申告が必要になるため、忘れずに準備しておきましょう。
不動産購入時の注意点
次は、不動産購入時に意識しておきたい注意点について確認します。
販売形態や購入の流れをしっかり把握して手続きを進めていても、資金や物件に関する注意点を見落としていた場合は、将来的に大きな後悔につながる可能性があります。
注意点を理解したうえで物件探しや契約を進め、トラブルが発生するリスクを減らしておきましょう。
注意点その① 長期的かつ広い視野で資金計画を考える
不動産購入における費用面の注意点としては、長期的な視点で資金計画を立てることが挙げられます。
不動産は購入後もメンテナンスコストや修繕積立金など、継続的な費用が発生します。
物件の購入費用や初期費用だけを考慮して資金計画を立てると、将来的に資金が不足する可能性があるでしょう。
中古物件はリフォームを前提に購入する場合もあるため、さまざまなケースを考慮して資金計画を立てることが重要になります。
注意点その② 建物の災害リスクを考える
購入した不動産で安心して生活するためには、災害に対する耐性も考慮しなければなりません。
とくに地震大国と呼ばれる日本では、耐震強度を必ず確認することが重要になります。
1981年以降に建てられた建物は、震度6～7程度の地震でも倒壊しない水準で建築されているため、まずは築年数を確認するようにしましょう。
詳細な耐震性能を知りたい場合は、耐震診断を実施し、専門家に調査してもらうことをおすすめします。
注意点その③ 地域の災害リスクを考える
建物の災害リスクを考慮する際に見落としがちな注意点は、地域やエリア単位での災害リスクです。
いくら災害に対して強い建物に住んでいても、災害が頻発するエリアにある場合は安心して生活するのが難しいでしょう。
また、土砂崩れや水害などの災害は、建物の強度だけでは対応が困難です。
不動産を購入する前にハザードマップを確認し、地域の特徴や災害リスクの高さを把握しておくことをおすすめします。
まとめ
不動産の販売形態は、売主物件と仲介物件の2種類があり、仲介手数料の有無やサポートが受けられるかどうかが異なります。
不動産購入時の流れは、購入申込書の提出や売買契約の締結、物件引き渡しなどさまざまな段階があり、翌年の確定申告が必要になる場合もあります。
全体の流れや資金計画の立て方、建物と地域の災害リスクなどの注意点を把握したうえで、トラブルのないように不動産購入の手続きをおこないましょう。
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